マーケティング調査会社のクロス・マーケティングは、全国の18～69歳の男女2500人を対象に「SDGs（持続可能な開発目標）に関する調査」をインターネットを通じて6月に実施した。今回は、SDGs関連商品・サービスの購入・利用意向、購入・利用しない理由、購入・利用後に残る気持ち、SDGs活動への考え方などについて尋ねた。
SDGs関連商品の購入や利用意向は、「購入・利用したい」（8.2％）と「どちらかといえば購入・利用したい」（55.3％）を合わせて63.5％あり、昨年6月の調査より2.7ポイント減少した。昨年と比較して、購入・利用意向が上昇したのは男女ともに18～29歳だけで上昇幅は6、7ポイント程度、一方で男性50代は12ポイントと大きく減少した。
購入・利用したくない理由は、「興味がない」29.7％、「価格に転嫁される」20％、「うさん臭い／信用できない」が18％だった。60代は「価格に転嫁される」、40～50代は「うさん臭い／信用できない」、50代は「自分にとってメリットを感じない」、20代は「何も変わらない／無駄」が他年代より高い傾向にある。
SDGs関連の商品やサービスと知っていて、購入・利用した時にどのような気持ちが残るかを聞いた。地球や社会に対して「とてもよいことをしたと思う」は12.8％、「少しよいことをしたと思う」は39.6％で、合わせて52.4％は「よいことをした」という気持ちが生まれるとしている。ただ3年間の時系列でみると「よいことをした」と思う人の割合は低下傾向にある。
SDGs活動が進むことに対しての考えは、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」が43.8％、「目標を達成できないと思うが状況は少し改善されると思う」は37.5％あり、「一過性のもので終わる」割合がやや増加した。
普段行っているSDGs活動（複数回答）は、「マイボトル・エコバッグを持ち歩く」（40.9％）、「水道の蛇口をこまめに止める」（39.2％）、「電気をこまめに消す、使用時間を減らす」（35.9％）がトップスリー。「レジ袋やプラスチック製品を使わない」も27.2％と多く、「環境に配慮した認証マーク入りの商品を買う」は8.7％、「フェアトレード（公正取引）商品を買う」は8.1％、「毛皮や牙などを使った製品を買わない」は14.3％あった。
SDGs活動をしている企業の印象は、「非常に好感を持つ」が10.4％、「やや好感を持つ」が32.7％、「どちらともいえない」41.6％、「あまり好感を持たない」4.2％、「全く好感をもたない」11.2％で、好感を持つ人の割合が年々減り、好感を持たない人の割合が増加傾向にあった。
SDGs活動に積極的に取り組んでいる企業を挙げてもらうと、トヨタとサントリーが2強で、アパレル関連ではユニクロと無印良品が上位に入った。流通関連ではイオン、セブン＆アイ・ホールディングス、EC・ネット関連ではソフトバンク、楽天、メルカリの名前が挙がった。
