尾州産地を見学する遠州産地のグループ
織物産地を盛り上げる取り組みが活発化している。繊維産地の中でも織物産地は、消費者にはなじみの薄い存在になっているところが多いことから、アパレル企業が最終製品を押し出し、産地の認知拡大・活性化につなげようと、奮闘している。
織物産地は各地で機屋の数が減少し、衰退傾向に歯止めがかからない。ニット産地も同様だが、織物に比べると最終製品に仕上げられるため、自社ブランドを立ち上げ、卸やDtoC（メーカー直販）で販路を開拓するケースも目立つ。一方、機屋が生産するのは多くの場合は中間材のため、最終製品として消費者の手に渡ったとき、生地の生産者はほとんど認識されない。
規模の大きな産地では、産地のPRや活性化への取り組みがなされているが、小規模の産地は産地全体で協力して盛り上げる活動が難しいのが実情だ。中でも賃織り主体の機屋の場合、商社や産元に依存せざるを得ず、待ちの姿勢になりがち。自ら営業をかけて販路を広げていく機屋は限られているため、産地全体で特徴や強みを発信する志向が高まらない場合が多い。取引は商社、生地問屋などとのBtoB（企業間取引）が基本で、自販であってもせいぜい合同展への出展にとどまっており、産地の存在感が消費者に伝わらない。
