カタログギフトの大和（長野県安曇野市、山本友延社長）は、母の日を前に、ミレニアル・Z世代を主対象にしたソーシャルギフトサービス「dŌzo」（どーぞ）を開始した。
ソーシャルギフトは、対面で手渡したり配送をしなくても、SNSを通じて気軽に贈り物ができるギフトサービス。新型コロナウイルスの流行に伴うDX（デジタルトランスフォーメーション）の流れから、若者の新たなコミュニケーションツールとして市場が拡大している。同社ではソーシャルギフトが一般化していくと考え、カタログギフトメーカーとしてのノウハウを生かしつつ、ミレニアル・Z世代のリアルなギフトニーズに訴求できる形として、どーぞを開発した。
どーぞは、相手の個性や伝えたいメッセージに合わせてテーマを選んで贈るギフトサービス。テーマにはそれぞれ五つのギフトが入っており、もらった人は好きなギフトを一つ選んで受け取れる。贈るテーマは、結婚祝いなどの定番テーマから、スニーカー好き・日本酒好きなど個性的なテーマも含めて80種類以上を揃えた。今後、テーマ数は100種類に増やす。
ギフト商品はターゲット世代である20代のバイヤーが選定した。さらに、51人のイラストレーターと協業し、テーマごとに異なるイラストデザインのメッセージカードも用意した。価格はテーマごとに異なり、2000～1万5000円。
