DtoC支援企業続々　実績引っさげ、強み競う

「ルーム」のアプリ画面

　ファッションや食、雑貨などで様々なカテゴリーでDtoC（メーカー直販）ブランドが芽吹いている。コロナ問題が深刻化する前から消費者と直接つながるDtoCへの関心は高かったが、店舗休業を余儀なくされたアパレルや、小売りに商品を卸せなくなったメーカーやOEM（相手先ブランドによる生産）、工場などが新たに開発に乗り出すケースが増えている。呼応して、DtoC支援の企業も続々出てきているが、その背景には、これまでのビジネスとは一線を画する手法が求められ、自社だけで事業を進めるのが簡単ではないという事情がある。なかでも、実際にECやDtoCブランド運営を自ら手掛ける実績のある企業に注目が集まっている。

（永松浩介）

3月から相談急増

　DtoCは、ECが主販路。店舗開設や販路開拓等の費用が省け、SNSをうまく活用できればランニングの広告宣伝費も軽くできる。そのため、小規模事業者が始めるケースが多かったが、最近では中小・大手にまで広がっている。将来のDX（デジタルトランスフォーメーション）を見据えたトライアルとして位置付けるところもある。

　「スタイルデリ」などを運営するネバーセイネバーの齊藤英太社長CEO（最高経営責任者）が発起人となり、自ら社長に就いた新会社、D2Cブランディング。4月に急きょ設立したDtoC事業の支援会社だ。ネバーセイネバーの磐井友幸共同創業者は、「3月頃から相談が激増した。EC化率が低く、相対的に店舗が強いところが多い」という。