記者の目

　地球環境に配慮した素材の活用や取り組みが事業を行う上で不可欠になってきた。「日本ではまだまだ」といった声も多いが、世界の潮流は大きく変わり、すでに取り残されぎみだ。国内でも環境教育を受けた若い世代が有力な購買層に...

　デジタルファッションウィークが始まって1年、ファッションショーの形は様変わりした。コロナ下以前は、大勢の人たちが駆け付けた会場で同時に見るのが大前提だった。それが不可能となった今、ブランドがおのおのの方針に合わせ...

　再度の緊急事態宣言が発出されるなど新型コロナの終息が見通せないなか、業界への影響が1年以上も続いている。大手アパレルのブランド廃止や実店舗の撤退、施設の空床化など引き続き厳しい状況だ。その中でEC販売が一気に加速...

　大手百貨店でOMO（オンラインとオフラインの融合）戦略が本格化している。コロナ禍で、店頭での対面接客や集客イベントが制限されたことで、デジタル化を通して顧客との接点を深める。商品選びから販売員との1対1のコミュニ...

　昨年春からのコロナ禍によって働き方が激変し、大手紳士服専門店は大打撃を受けた。コロナ以前からクールビズの定着、大企業での「服装の自由化」などによるオフィススタイルの多様化が進む中、リモートワークなど在宅勤務の浸透...

　子供の7人に1人が貧困状態にあることをご存じだろうか。厚生労働省が昨年発表した19年国民生活基礎調査によると、等価可処分所得の中央値の半分に満たない世帯で暮らす子供の貧困率（17歳以下）は、18年で13.5％であ...

　あらゆる産業界がSDGs（持続可能な開発目標）に向かって本格的に動き出している。繊維・ファッション業界も国・地域によってスピード感に差はあるものの経営の大きな方向性はサステイナビリティー（持続可能性）の追求だ。そ...

　百貨店業界が厳しい状況に立たされて久しい。売り上げの3割を占める衣料品の低迷や若年層対策、ICT（情報通信技術）活用の遅れなど様々な要因が重なり、苦戦してきた。昨年からのコロナ禍によってその課題はより浮き彫りとな...

　今年は「国連ビジネスと人権の指導原則」の公表から10年。昨年10月には、日本版の「ビジネスと人権に関する国別行動計画」（NAP）が発表された。企業にとって重大なリスクともなる人権への取り組みが、SDGs（持続可能...