競合激化で既存売り上げは伸び悩み 閉館ＳＣも相次ぐ
ＳＣの開業が今年も活発だ。日本ショッピングセンター協会（ＳＣ協会）によると、上期（１～６月）の開業数は３１施設で、前年同期の２８施設を上回った。年間では５０施設前後の予定で、昨年の６０施設を下回るものの、依然として高水準だ。東京五輪・パラリンピックが開催される２０年までに首都圏を中心に大型開発が相次ぐため、このペースは当分続くと見られる。しかし、ここ数年の開業ラッシュで競合はますます激化、既存施設の売り上げは全体として伸び悩む。地方を中心に閉鎖する施設も増えた。ＳＣ市場は「新競合時代」に入った。（有井学）
都市部で大型施設
０６年から昨年までの１０年間で国内のＳＣ総数は４３６施設増え、昨年末で計３１９５施設となった。年間開業数は１２年に３５施設と鈍化したものの、１３年から再び増加に転じ、ハイペースでの開業が続いている。
昨年まではイオンモールや三井不動産を中心に、郊外・都市近郊の大型ＳＣの開業が相次いだほか、地方の行政主導の再開発プロジェクトを主体に、中規模の地域密着型ＳＣの開発が多かった。
今年もイオンモールが３月に堺鉄砲町（大阪府）、４月に今治新都市（愛媛県）、５月に出雲（島根県）を開業した。下期は１２月に長久手（愛知県）を出す。同じイオングループのイオンタウンも店舗面積３万平方メートル以上の施設を既に２カ所開業、セブン＆アイグループは４月に敷地面積約１３万平方メートル、店舗面積約６万５０００平方メートルの大型施設「セブンパークアリオ柏」を出した。三井不動産は昨年のららぽーと４施設（富士見、海老名、エキスポシティ、立川立飛）と三井アウトレットパーク北陸小矢部に続き、今年１０月にららぽーと湘南平塚（神奈川県）を開業する。
郊外・都市近郊の大型ＳＣの開業が続く一方で、今年は東急不動産の東急プラザ銀座(3月）、ルミネの「ニュウマン」（全面開業４月）、日本郵便が開発し、博多マルイが核店舗のキッテ博多(4月）など大都市中心部での大型施設の開業が一段と増えている。上期は開業した３１施設のうち、郊外を含めて首都圏が１６施設、大阪、名古屋、福岡を含めた大都市圏が２５施設となった。少子高齢化が進む日本でも、就業者を含めて大都市圏での人口増が続いていることが背景だ。
今後も当面、同様の傾向が続きそうだ。２０年の東京五輪・パラリンピック開催を控え、来年以降も首都圏で数多くの大型開発が計画されている。商業激戦区の東京・銀座や渋谷、横浜などの中心部で大型施設が開業する。郊外・都市近郊でもイオンモールやららぽーとが複数の開業を計画する。
閉館も相次ぐ
ＳＣ協会の推計で、昨年の日本のＳＣ総売上高は３１兆１０００億円（前年比４・７％増）で、初めて３０兆円を突破した。しかし、既存ＳＣ売上高は前年並み、今年上期は０・９％減と低迷した。今年の落ち込みは衣料品や都心部、観光地の施設を中心としたインバウンド（訪日外国人）需要の低迷の影響が大きいが、施設数増加による競合激化が背景にあるのは明らかだ。
グラフの新規開業とＳＣ総数の増加数に差があることからもわかるように、閉鎖するＳＣも増えている。統合や業態変更を含め、昨年に閉鎖した施設は２０を超えた。売り上げ不振を理由に退店するテナントも増加、空いた区画がすぐに埋まらない施設も都市部を含めて目立つ。
消費者ニーズが変化、多様化する中で、「選ばれる施設」となるためにいかに独自価値を追求し、魅力を高めるかがＳＣにますます求められる。
