ミラノウニカ、7月に大幅前倒しか

2016/09/10 06:29 更新


【ミラノ=橋口侑佳】3大国際素材見本市の一つ、伊ミラノウニカ(MU)が18~19年秋冬展で、会期を従来の9月上旬から7月に変更する可能性が濃厚になった。

 エルコレ・ボット・ポアーラ会長は「MUを構成する各見本市が足並みを揃えて参加できるかを慎重に見極めたい」と明言を避けていたが、出展者や関係者の間でほぼ確実との見方が広がっている。久しく固定されてきた素材見本市のカレンダーが大きく書き換えられることになりそうだ。9月末にも判断が下される。

 ラグジュアリーブランドやデザイナーブランドによるプレコレクションの拡大と企画早期化を受け、会期前倒しの要望はかねてからあった。議論を加速させたのは、7月7、8日に2回目を開いた17~18年秋冬のプレ展「プリマMU」の成功だ。

 プルミエール・ヴィジョン(PV)パリのプレ展と会期が重なったにも関わらず、出展者は前回比2倍の133社、来場者も1447社・2900人と倍増し、会場は活気に沸いた。日本の出展企業も適切な会期や商談の質の高さを評価していた。

 会期変更について出展者からは賛否両論あるが、反対派も含め、決定と見る向きが多い。コモ産地の重鎮からは「可能性は90%」という意見も飛び出した。MUに出展を絞るビエラ産地の毛織物企業は「プレ展と1本化すべきで、7月なら最高」「営業期間が延び、販売機会が増える」と好意的な意見が優勢。

 翌週のPVパリにも出展するレディス主力企業は、「両展の日程を離すことは商品企画にも営業にも効果的」「伊ブランドのバイイングは早いので良い」と賛同する一方、「中小ブランドにとっては早すぎる」「意匠素材は間に合わない」といった懸念も示された。

 日本の出展者からも賛成意見は多く、日本パビリオンを主催する日本ファッション・ウィーク推進機構(JFW推進機構)の川島朗テキスタイル事業事務局長は、7月でも変わらず参加する意向をMUに伝えたという。

6~8日、新会場で開かれたミラノウニカ17~18年秋冬は6000社以上が来場した



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