「（コロナ禍で）半ば強制的にECへの本気度を社内で醸成させることができた」と話すのはマッシュホールディングスの近藤広幸社長。2月ごろから中国事業で影響が出たため国内対策も準備はしていたが、「3月の経営陣の雰囲気は悲観的だった」。それでも全員参加でEC事業に取り組んだところ、ECトータルの売り上げは4月が前年同月比153％増、5月175％増など大きな成果に結びつけた。店舗再開後も高い伸びを維持しており、今後もデジタルシフトを強める考えだ。「リソースの半分か、それ以上をデジタルに振り向けていきたい」という。
（永松浩介）
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専用商品を100型企画
緊急事態宣言の前あたりから、「MDも企画もPRも販売も一体となってEC強化に取り組んだ」。例えば、主力の「ジェラート・ピケ」では急きょ、EC専用商品を100型新たに企画したという。
背景には、感染拡大が広がった中国で約100店の休業を余儀なくされるなど危機感があったからだ。経営陣は前向きになりづらかったが、ターゲット層の若い女性が不安を抱えながらも前向きに生活を楽しんでいるのに気付き、休業店舗の減収分をECでまかなうように仕向けた。
