伊藤忠ファッションシステム（ｉｆｓ）の調査によると、17年以降のファッション消費は、「顔の見える、実感の得られる情報源を支持する」傾向が強まるという。90年代以降に20歳を迎えた「ポストバブル世代」にその傾向が強い。彼ら・彼女らが中心層に移行し、個と個のつながりを重視した個別的体験を提供するなどのアプローチが大切になる。
ｉｆｓがウェブアンケートなどを使い昨年9月に実施した調査によると、「普段のコーディネートやショッピングへの影響度が高い情報源」は、ポストバブル世代では「よく行く店やブランドの店頭」47．2％、「ファッション誌」46.4％、「街行く人」39.2％がトップ3。
ネットより店頭や人などリアルな実感が得られる情報、「よく行く店」などパーソナルな関係性が感じられる情報を重視する。この傾向は、特にデジタルネイティブといわれる「ＬＩＮＥ世代」（92～96年生まれ）、「ハナコジュニア世代」（87～91年生まれ）に顕著という。
これに対し「プレバブル世代」は「ショップのホームページやブログ、ショッピングサイト」61.2％、「よく行く店やブランドの店頭」50.2％、「ポータルショッピングサイトの商品・コーディネート情報」46.7％。個別的な生の情報より、プロが集約・編集した情報やブランドやマスメディアなどのお墨付き情報を重視するとまとめている。
実は、デジタル親和性が高いほどリアルな情報の影響を受けやすいようだ。
デジタル親和性が高い世代が中心層へとなっていく今後、スマートフォンを使った個別的なコミュニケーションや個別的な新しい体験を提供する手法がファッション消費を左右する。
