繊研新聞社が四半期ごとに実施している「ファッションビジネス景況・消費見通しアンケート」で、21年1～3月のファッション消費は20年10～12月と比べて「回復した」が20ポイント以上減少し、「悪くなった」が52.6％と過半数を占めた。一方、4～6月の見通しは「良くなる」との回答が47.4％と、コロナ下でのアンケート（過去4回実施）で最も高く、緊急事態宣言解除やワクチン接種に期待が寄せられている。
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失速に追い打ち
1～3月は1月に11都府県で緊急事態宣言が発出され、20年11月からの失速に追い打ちをかけた。3月は気温上昇で春物の動きも活発になっているが、「それ以前のマイナスをカバーするには至っていない」。ただ、20年春の第1回緊急事態宣言と比べて店舗休業はなかったため、「格段に悪くなっているとも言えない」との声もあった。「回復している」の回答では、「自粛疲れや気候の変化でファッション消費をする人が増えてきた」「入学式などの開催が決まり回復基調にある」など、一斉自粛ムードだった第1回と比べて、たとえ宣言下でもファッションを楽しもうとする、ウィズコロナの姿勢もわずかながら表れている。
