奈良の靴下産地がOEM(相手先ブランドによる生産)偏重からの脱却を目指し、自立への動きを加速している。自社ブランドを立ち上げるメーカーがさらに増え、先行企業では新たな設備投資や海外市場の開拓が目立つ。
(山田太志)
奈良産地の22年度の生産量は6600万足、前年比3%増。コロナ下から見れば回復基調にあるが、将来的なOEMの縮小傾向は恐らく続く。産地全体の厳しさは変わらないが、半面で消費の細分化や小ロット化、円安を背景にした国産の見直し機運などは、中小企業にとっては追い風だ。有力企業の経営陣が2代目、3代目と交代する時期も重なり、将来展望を切り開こうとする気運は高まっている。
社員のやりがい
今年、自社ブランドを新たに立ち上げたのは西垣。良質素材を使い、表裏が逆で肌触りの良い靴下やインナーを開発した。「ウィズニット」のブランドで、9月の「グッドライフフェア」に出展。展示会への参加は初めてだったが、「特に若手社員はOEMでは得られないやりがいがある」と西垣祐希社長は言う。
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