ゴールドウインが、創業の地・富山で地域貢献活動を強めている。29日に開催された「富山マラソン」にゴールドパートナーとして特別協賛。同大会のサポートは、15年の第1回大会から3回目となる。同社は業績に左右されず、継続的に地域貢献できるあり方を目指す。
【関連記事】アウトドア各社 今秋冬はフリース商品を打ち出し
富山マラソンへの支援は、地元のスポーツ振興の一環。今大会では、ボランティアが着用するウェア（約6000着）や、出場ランナーに配る参加記念Tシャツ（約1万2000着）を提供した。大会当日は給水所の運営協力や、私設のエイドステーションも設営。大会前日には「富山マラソンEXPO2017」にブース出展し、記念Tシャツや公認グッズを販売した。
毎年、手伝いなどで約100人の社員を現地に派遣している。加えて、ランナーとして大会に出場する社員も多く（今年は40人）、「富山マラソンは自分たちで盛り上げる」との雰囲気が社内にできている。
同社がここまで地元支援に力を入れるのは、過去への反省から。業績不振にあえいだ2000年当時、リストラのため富山勤務者を大量解雇したり、地域のスポーツ支援予算を削った。以来「いつかは富山に貢献したい」との思いが強くなり、業績が回復してきた数年前から「もう一度、地域社会への責任を果たす」と、活動再開を決めた。
こだわったのは、業績に左右されず継続的にCSR（企業の社会的貢献）活動ができること。通常、スポーツイベントへの協賛費用は、関連ブランドの事業部予算が当てられる。しかし「年ごとの売り上げにより予算の浮き沈みがあってはならない」として、富山マラソンは社長室管轄の案件とした。
今年5月に設立した、富山のスポーツ振興を目的の一つとする「一般財団法人ゴールドウイン西田東作スポーツ振興財団」も同様の考え方で活動する。ゴールドウインはみずほ信託銀行を受託者、財団を受益者とする他益信託を設定。同信託がゴールドウインの株式を取得し、その配当などによる信託収益を財団の活動原資とし、安定的に事業を行えるようにした。
