日本オートキャンプ協会（JAC、明瀬一裕会長）が7月に発表した「オートキャンプ白書」によると、22年のキャンプ参加人口は前年の750万人から650万人に減ったことが分かった。人口減に伴い、キャンプ用品市場も948億円となり、前年の998億円から5％縮小したが、コロナ禍前は上回った。メーカーは、アウトドアに触れる機会を増やすため、キャンプ場やバーベキュー（BBQ）ができる〝場〟作りを強化する。
（杉江潤平）
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日常に定着する
キャンプ人口減少の要因は、コロナ規制の緩和によるレジャーの分散化や、新たにキャンプを始める人の減少などが影響した。JACでは「キャンプ場の予約が取りづらいことなどから、新規キャンパーの参入が阻害された面もある」と見る。
人口減にもかかわらず、市場規模が900億円台を維持したのは、既存キャンパーの買い足し需要が依然旺盛な上、インフレの進行で用品単価の上昇もあったからだ。事実、テントの輸入金額は材料費の高騰などで60.2％増えたという。
