新型コロナウイルスの感染拡大がアパレルビジネスに大きな支障をきたす中で、付加価値を追求する国内デザイナーブランドは冷静に現状を把握し、次のアクションに動いている。繊研新聞が25ブランドに行ったアンケート調査では、輸出が減少する傾向はあるものの、秋冬の商売への影響は軽度にとどまった。今できることとして、オンラインによるコミュニケーションに力を入れる傾向が強まっている。
（青木規子、須田渉美）
■欧米向けに厳しさ
20～21年秋冬の卸売りは、輸出の減少が避けられないものとなった。輸出実績のある13ブランドのうち9ブランドで、受注後のキャンセルや受注数の見直しがあった。「欧米のバイヤーは通常通り買い付けはあっても、予算は昨対比で微減」「新規オープンの店のオープン予定が遅れるなどの理由でキャンセルが若干生じた」などのほか、「昨年と比較して40％近くダウンした」との回答もある。
