繊研新聞社の「22年度専門店ランキング調査」では、比較可能な78社合計の店舗数が22年度は2万562店。21年度比で120店、20年度比で600店、19年度比896店減った。
78社合計の売上高は22年度が4兆3438億8400万円。21年度比で4.3%増、20年度比で9.8%増、19年度比で0.8%減。店舗数は減ったが、2年連続増収で、コロナ禍前の売上高に比べ、ほぼ横ばいまで回復した。
コロナ禍を機に不採算店を閉める動きが増え、20～21年は実店舗の休業や時短営業を強いられた時期もあったため、ECシフトが加速して、店舗数が減っても、売上高は増えるという現象が起こった。
一方、本社推定のファッション小売りのEC化率は19年度が12.3%、20年度が17.8%、21年度が19.5%。これを単純に専門店売上高に当てはめ、22年度はEC化率が2割を超えたと仮定すると、実店舗1店当たり売上高は1億6700万円程度になる。
この数値を21年度実績と比べると3%増、20年度比で8.6%増となるが、19年度比では6.7%減。コロナ下の3年でECが拡大し、OMO（オンラインとオフラインの融合）も進んだ。ただ、実店舗の売上高だけで比較すると、あくまで計算上だが、専門店の業績はコロナ禍前水準までは依然として回復していないと言える。
