デサントは22年4～12月、日本事業の営業利益が過去最高となった。「日本は無駄な物を作るな」という小関秀一社長の大号令の下、20年に開始した日本事業の構造改革では在庫もセールも返品を減らして収益性の改善を進めた。「まずは一律の削減はできた」。日本事業を統括するデサントジャパン社長の小川典利大さんは、社員の自発的な行動に今後の期待を込める。
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売り上げ追い悪循環
デサントといえば、19年に日本では珍しい伊藤忠商事による敵対的TOB（株式公開買い付け）が話題となった。当時から韓国頼みの業績で、日本の低収益性が課題だった。伊藤忠出身の小関社長が就任すると旧中期計画を1年前倒しで終了し、新たな中期計画を始めた。
