連載

　サステイナビリティーやSDGs（持続可能な開発目標）の意識の浸透は進んでいるが、繊維・ファッション業界でビジネスにつなげるには難しさがある。タキヒヨーもその点は意識しつつも、近い将来、日本も欧州同様の環境対応が求...

　今年の全米小売業大会では、人とのつながりと実店舗の重要性に改めて目が向けられた。【関連記事】25年の全米小売業大会　AIの反動で〝つながり〟重視　レント・ザ・ランウェーの創業者兼CEO（最高経営責任者）のジェニフ...

　おぼろタオルは低迷期に弱まった企画力や販売力を高めるため、積極的な対面販売会やイベント出展を開始した。消費者に愛される商品開発で、タオルメーカーとしての誇りを取り戻してみせる。森田壮（現専務）と山﨑伸治（現常務）...

　タキヒヨーは全社を挙げてサステイナビリティー経営を推進している。昨年の総合展ではリジェネラティブ農業と、その農法で栽培された綿花を紹介した。オウンドメディアでもリジェネレーションを題材に配信するなど、繊維・ファッ...

　今回はファッション分野を含め、企業の決算を理解するために重要な財務諸表のうち、損益計算書（P/L）と貸借対照表（BS）の見方について学びます。【関連記事】【FBプロフェッショナルへの道2024⑥】ファッションニュ...

　米国トランプ新政権の政策が企業活動に及ぼす影響は、半数近くが現時点では「影響不明」と回答し、先行きに不透明感が漂う。続いて、「マイナスの影響」（25.0％）、「プラスの影響」（10.8％）との回答となった。【関連...

　中川政七商店はいわゆる工芸だけでなく、テキスタイルや食品など30以上の企業にコンサルタントを行ってきた。十三代中川政七さんが工芸の再生に携わる中で感じてきたことは、繊維アパレル産業や企業経営全般に通じるものがある...

　米トランプ新政権の政策に関して、在米国の日系企業は関税政策に警戒感を持っている――。ジェトロ（日本貿易振興機構）は1月8～10日に、在米国の日系企業（日本側出資比率が10％以上の現地法人、支店）を対象に、第2次ト...

　300年以上前に麻織物で創業し、現在は生活雑貨店「中川政七商店」や、物作り企業へのコンサルティングを行う中川政七商店（奈良市）。「日本の工芸を元気にする！」をビジョンに掲げ、中小や地方の産業の再生に携わってきた。...