元日の晴れやかな気分を一変させた能登半島地震から1年。自治体の物資の確保や備蓄の重要性が明らかになった災害でもあった。
自治体向けサービスの展示会に出展した子供服企業によると、提案が一番多かったのはDX（デジタルトランスフォーメーション）関連で、次いで防災向けが多かったという。
その企業は、子育て支援サービスを打ち出していたが急きょ、肌着やガーゼ、バスタオルやおもちゃ、絵本などを見繕い、ローリングストックとして提案したところ、多くの来場者から関心が寄せられたという。
自治体の災害備蓄は大人向けがほとんどで、子供向けには液体ミルクや紙オムツはあるものの、まだまだ手薄。「赤ちゃん、子供向けの防災用品の必要性を確信した」と話していた。
我が家も防災グッズを見直したが、子供ならではのニーズを見落としていたことを反省した。一般的な防災用品はもちろん、子供やペットといったマイノリティーへの提案が充実していくことを願う。
（金）
