日本の人口は08年の1億2808万人をピークに減少に転じている。24年12月時点での人口推計は前年同月比56万人減の1億2374万人。ピーク時からの比較だと16年で434万人減り、この傾向はしばらく続く。
人口減は労働力と消費の減少をともなう。こうした時代には売上高の増減より収益性が重要視されるのは明白だ。理想論だがこうしたときは、他社とよく似た物を多く売るより、独自性のある物を余らせず適正な量を販売することを原則とすべきだ。
だが日本企業の多くは他社に倣う例が多く、社員の採用時点で他社と共通した型で決める傾向が強い。そうして差別化を難しくする企業体質を積み上げてきたとも言える。
人口減だからこそ多様性は重要度を増す。社員一同、同じ目標に進むのは大事なことかもしれない。しかし皆が同じ考えでは、独自性のある商品を生むことは難しくなる。逆風を受けた時の改革も望みにくくなる。多様性を自然と受け入れるZ世代の台頭は希望と言える。あとは経営者の柔軟性にかかっているのだろう。
（樹）
