小島ファッションマーケティング（東京、小島健輔代表）主催のSPAC研究会は、「オフプライス流通はアパレルを救えるか」をテーマにパネルディスカッションを行った。アパレル在庫の買い取り販売や卸売り、在庫の企業間取引サイト運営などオフプライス（ブランド商品の値引き販売）に関連する4社が登壇した。
あらゆる業種で需要
ディスカッションのなかで、リユースショップ「セカンドストリート」などを運営するゲオホールディングス（HD）が、オフプライス業態のチェーン化を目指す考えを示した。オフプライス事業を担うのは今年8月に設立した新会社ゲオクリアで、同社の川辺雅之社長は「今は準備中だが、国内で本格的にスタートする」と語った。リユース事業で「消費者から買い取る商品はもちろん品番などは不揃いだが、だからこそ売り切る編集力やVMDのノウハウが培われた」とし、それをオフプライス業態にも生かす。
「アパレル業界全体とパートナーとしてつながっていきたい」とし、出店イメージは買い取るブランドを毀損（きそん）せず、ターゲットも重複しないようにする。「NSC（近隣型ショッピングセンター）の立地で面積は1000平方メートル以上。F2（35～49歳女性）層～F3（50歳以上の女性）層に向けて、宝探しのような楽しさとエコを打ち出す」。
このほか、オフプライスショップに商品を供給する側の視点で3社が自社サービスを紹介した。「百貨店、量販店、GMS（総合小売業）などあらゆる業種で需要が高まっている」（各社）という。
アパレル在庫の買い取り販売業shoichi（大阪市）の山本昌一社長は、「ブランドへのリスペクトを持ち、販路は順守するのがモットー。海外を含めた販路の充実で余剰在庫の廃棄ゼロを目指す」と語った。カンボジアに直営店を出しており、日本ブランドを安く売る店として海外でもアピールしている。
在庫の取引サイト成長
アパレル在庫の企業間取引サイト「スマセル」を運営するウィファブリック（大阪市）の福屋剛社長は「スマセルはいわば〝BtoB（企業間取引）版メルカリ〟。開始から1年と少しで登録企業は3000社を超え、月に200社のペースで増えている」という。出品の際に「数量や価格など細かい条件設定ができるのが強み」とした。
「消費者にとってオフプライスはお得でエコなショッピングだという意識を根付かせたい」と話したのは、ファッション衣料流通在庫買い取り・再販売のFINE（名古屋）の津田一志取締役COO（最高執行責任者）。同社は買い取ったファッション衣料品で新たにブランドネームやブランドタグを付け替え、ブランド名を一新して販売している。「ブランドイメージが先行しない新たなショッピング体験を提案する」という。
司会の小島健輔氏は「オフプライスはリユースよりブランドの真贋（しんがん）が見分けやすい。うまく見せる編集力と一定の品揃えを持ったチェーン店が登場すれば、消費者にとって〝かっこいい〟という評価になる可能性は十分にある」と締めくくった。
