ニッケの調査によると、26年度に学生服をモデルチェンジした中学校と高校は全国で538校(前年度は722校)だった。LGBTQ(性的少数者)への配慮から、中学校を中心に学生服を詰め襟やセーラー服からブレザー・スラックスへ変更する動きが盛んで、ここ数年は700校を上回る高水準で推移してきた。その動きも「一段落した」(同社衣料繊維事業本部販売統括部の幾永詩木ユニフォーム部長)ようだ。
内訳は中学校が379校(571校)、高校が159校(151校)。モデルチェンジ後は中・高ともに男女の約8~9割がブレザーに変わっている。そのほか、制服の仕様を自治体単位で統一する「エリア標準服」の導入もモデルチェンジの要因とされる。

27年度のモデルチェンジ予定校数は7月上旬時点で全国338校。このうち中学校が221校、高校が117校。エリア標準服の導入を予定している自治体も前年度と同水準になりそうだ。
一方で、学生服を取り巻く業界の課題として夏服が挙げられている。幾永ユニフォーム部長は、警察がポロシャツ型制服を導入したケースを例に「気候の変化に応じて制服も変わってきた。学校も同様に夏季の制服と、その着用期間の見直しを提案することが必要ではないか」と指摘する。
コロナ禍を機に体操服で通学する学校が増え、「今も制服に戻り切っていない」なか、夏服の必要性が問われる局面も想定される。これに対し、ウールを用いた夏服の優位性を強調。「合繊100%の素材よりも、吸放湿性や消臭性に優れたウールを組み合わせると夏に適している。もっと訴求していきたい」という。
