【サンフランシスコ＝立野啓子通信員】ジーンズメーカーのリーバイ・ストラウス（サンフランシスコ）の第2四半期決算（3～5月）は、売上高14億4120万ドルで前年同期比7.8％増、純損益は1800万ドルの黒字（前年同期は160万ドルの赤字）となった。地域別で、最大の南北アメリカ大陸7億1200万ドルで17％増（為替考慮後16％増）、欧州3億5400万ドルで2％減（2％減）、アジアパシフィック2億6000万ドルで1％減（6％増）となった。
粗利益率は、ドル高による為替損はあったものの生産コスト低減と流通改革で60.5％で1.8％ポイント改善した。
リストラ費510万ドルを計上しているが、販管費率は54.4％と1.9ポイント縮小し、営業利益率は1.5％で0.8ポイント上昇した。売上高は47％を占めるDtoC（消費者直販）は8％増（11％増）、苦戦していた卸が7％増と改善し収益力が増した。
今年1月末から、新たに社長兼CEO（最高経営責任者）に就任したミッシェルス・ガス氏は、投資家向け説明会の中で、「『リーバイス』は、年代を超えた最も著名なデニムブランド。今後も文化の中心である音楽、アート、デザイン、ファッション、スポーツに影響力を持つマーケティングを継続する」とコメント。DtoCで売れているアイテムは、伝統的な「501」16％増、ウィメンズのルーズフィット21％増など。市場の要望に応えて、この夏はウィメンズのバギー、メンズのリラックスフィットを販売する。
成長の軸は、DtoCにシフトしており、ECなどの収益力にもつながるとしている。年の後半には、海外含め70の新店が開店する計画があるとしている。
ガス氏は、元コールズ百貨店のCEO、小売業の実績を評価され、23年1月にリーバイスブランドのCEOに抜擢（ばってき）された。最近のナイキの例に見るように、グローバルブランドにとって、DtoCと卸のバランスは重要。今後、ガス氏のブランド力を生かしたマーケティングはじめ、経営手腕が注目される。
