イスラエル発のボディーケアコスメ「ラリン」を販売するラリン・ジャパン(東京、石原教宏社長)は、4月に新たな経営トップが就いたのを機に、事業モデルやミッションを新たに策定、ブランドのテコ入れに乗り出した。商品の優位性や独自性が十分に伝わっていないとして、店頭スタッフの教育に力を入れ、SNSを通じた情報発信にも本腰を入れる。TSIグループとも連携して、EC事業も強化。97%が女性従業員とグループ内でも最も高く、〝女性のエンパワーメント〟を応援するという新たなミッションを社内外で体現していく。
(永松浩介)
ラリンは99年の発売で、来年25周年を迎える。11年に日本に進出、本国の子会社がブランド運営してきたが、16年にTSIホールディングスが株式の7割を取得。現在はファッションビルを中心に36店を運営している。
企業再生などを手掛け、4年前にTSIに転じた石原氏が4月1日にトップに就き、リブランディングに乗り出すことになった。「サボン」や「ロクシタン」がマーケットでは競合と目されるが、コロナ下の3年間で韓国ブランドも伸びており、市場はレッドオーシャン。思い切った改革を迫られた。
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