ゾゾの21年4~12月の商品取扱高(ペイペイモールでのゾゾオプション契約ストアの取扱高を除く)は、3415億8700万円(前年同期比13.6%増)、営業利益387億7900万円(14.8%増)、売上高1237億7800万円(14.1%増)となった。
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澤田宏太郎社長兼CEO(最高経営責任者)は、「ほとんどの指標でかなりいい傾向が出ている」と話す。強化した販促が実り、サイト訪問者数と新規会員獲得が良好に推移、アクティブ会員数も増えた。人流が回復した期間も、出店ブランドからの積極的な在庫投入が続いたのも好調要因。商品取扱高や広告事業に伴う粗利の増加で、コストが下がり、増益となった。
一方、越境ECモデルでサービスを展開している中国でのゾゾタウン事業は、見直した結果、撤退を決めた。
商品取扱高の内訳は、ゾゾタウン事業商品取扱高が2895億円7200万円(8%増)で、このうち受託販売が2776億4400万円(7.6%増)、ユーズド販売97億7900万円(14.4%増)のほか、DtoC(メーカー直販)事業を反映した買取・製造販売21億4700万円(53.6%増)と伸びた。
ペイぺイモール事業は商品取扱高315億6800万円(95.7%増)。BtoB(企業間取引)事業商品取扱高は204億4700万円(23%増)、その他339億1000万円。
平均商品単価は、低単価品が伸び、4167円(3.1%減)となったが、複数購入が増え、平均出荷単価は8592円(0.9%増)だった。
ゾゾタウンの年間購入者は、創業以来初めて1000万人を超えた。年間購入者は、過去1年以内に1回以上購入したアクティブ会員とゲスト購入者の合計。集客につながった販促では、テレビCMやユーチューブ広告などプロモーションミックスでマスに仕掛けたほか、LINEを通じてのクーポンの出し分けなど、AI(人工知能)を活用したパーソナライズ対応の精度が向上。LTV(顧客生涯価値)向上につながっている。