素材見本市を運営する仏プルミエール・ヴィジョン（PV）とIFM（フランスモード研究所）が今春、欧米5カ国（仏、独、伊、英、米）7000人の消費者に実施したアンケート調査で、この1年で環境に配慮した衣料品を購入しなかった人にその理由を聞いたところ、「十分な情報がない」が最も多く41.5％、次いで「そのような商品がどこで手に入るのか分からない」が37.5％だった。
国によって多少の差はあるが、環境に配慮した衣料品を購入した人を含めても、環境認証の認知度はわずか5％前後にとどまった。リサイクルプラスチックや農産廃棄物を活用した素材に対しても、「知っている」と答えた人は10％を下回り、英国と米国は3％にも届かない。「今後環境に配慮した衣料品を購入したい」と回答した人は73％で、関心が高いことは明らかだ。
環境教育の先進国であり、サステイナビリティー（持続可能性）への取り組みが進む欧米でさえ、情報が足りていない。日本はどうか。エコをうたった商品は増えているが、消費者に根拠をきちんと説明できているだろうか。
（侑）
