中止か、無観客か、国内観客のみか――東京五輪の開催について、スポーツ用品関係者は気をもんでいる。世界的にコロナ終息の見込みが立たない中、日本でもワクチン接種が始まろうとしているが、「東京五輪は無理では」という市井の声も多くなっている。
1月のNHKの調査では東京五輪について「中止すべき」が38％、「さらに延期すべき」が39％で、「開催すべき」は16％。12月の調査より「開催すべき」が11ポイントも減ったという。
体操などでは国際大会も開かれ、野球やサッカーでは観客の一部動員を進めており、今のところクラスターなどは発生していない。大手スポーツメーカーのトップらも「もう建物はできており、準備は進んでいる」ことから何らかの形で開催するのではと見ている。
五輪の国内開催でもスポーツ用品が急に２倍売れるということはないだろうが、スポーツへの関心が高まれば、若年層のスポーツ参加が増え、長期的に市場の活性化につながる。不完全な形でも何とか大会開催にこぎつけてほしいものだ。
（茂）
