入手困難になっていたマスクが、出回り始めた。新型コロナウイルスの感染拡大の数カ月、異業種からマスクの製造・販売に乗り出す企業が相次ぎ、品不足の解消に貢献してきた。その中には、受託生産が主力のテキスタイルメーカーやニットメーカー、縫製工場の活躍も目立つ。
これまで表に出ることのなかったメーカーが、オリジナルの布マスクを製造し、ECサイトで販売したり、クラウドファンディングに応募したりして、直接消費者と接点を持つ動きが盛んだ。
OEM（相手先ブランドによる生産）に特化してきた企業にとっては、製品の企画・デザイン、素材の選定、価格設定、受注業務など、初めてのことばかり。この苦労で得た売り上げや支援金が、「本業であるアパレル向けの落ち込みをカバーできるわけではない」。
しかし、OEMの事業環境が厳しくなる中、自社ブランドや自販事業を視野に入れる企業にとっては、ノウハウを蓄積する「良い機会」となっている。
（侑）
