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社会・環境に配慮しなければ、製品を作れず、流通もできず、消費すらされない――。「エコ」や「人権」をビジネスに取り込むのはもうからないとは言っていられなくなる時代が到来しつつある。地球温暖化対策を定めたパリ協定に、環境保護など17分野で30年までの達成目標を定めたSDGs（持続可能な開発目標）。これら国際的な取り決めにより今後はビジネスにおいて「脱・炭素」とサステイナビリティー（持続可能性）の方向性が決まったと言われているからだ。
そうしたなか、当業界はどんな服を作るべきか。アパレル・フットウェアの業界団体「サステイナブル・アパレル連合」設立に主導的役割を果たした米パタゴニア副社長のリック・リッジウェイ氏によれば、「長期間着られるよう製品に耐久性を持たせると同時に、『相続性』に配慮したデザインにすべき」とする。いわゆる〝おふる〟として親から子、子から孫へと受け継がれる普遍的なデザインが重要というわけだ。
流行を作り出し、シーズンごとに買い替えを促してきた当業界からすると、価値観の大転換が求められている。（潤）
