新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため緊急事態も宣言される中で、ファッションの販路としてECや通販が一層の強化の対象になってきた。2～3月のEC販売は、社会全体が日用品に流れた影響で、服の購買は「悪くはないが、大きな伸びでもない」。
一方、ここにきてECで伸長する企業は、数年前から直営ECサイトの構築や店舗販売員を活用した手法、SNS発信などで定着させてきたところが目立つ。実店舗の減少分は補えないものの、社内のモチベーションや業務の活気にもつながっている。実店舗の営業がままならない今、販売員を活用したデジタル接客を促進し、全スタッフの力を結集した売り方が重要になっている。
（疋田優）
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