日本素材を集積したトレンドコーナーへの評価も高い（マルコ・ベルトリ写す）
日本ファッション・ウィーク推進機構（JFW推進機構）は、7月に開かれた国際生地見本市「ミラノウニカ」（MU）での日本パビリオン「ジャパンオブザーバトリー」（JOB）について、期間中889件の商談があり「総じて好評だった」（古茂田博JFW推進機構事務局長）と総括した。JOB10周年を迎える次回のMUに向けて、様々な発信の仕掛けを企画し、日本素材の打ち出しを強めていく。
（三冨裕騎）
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JOBは、引き続きジェトロ（日本貿易振興機構）と共催した。23社がブースを構え、出展者不在エリアのJOBプラスも含め30社が参加し、初出展は7社（うちJOBプラス1社）。「来場者数はピークの8、9割ほどだったが、商談の機運が戻ってきている」として、サステイナブル（持続可能な）や機能への関心が強く、日本素材を集積したトレンドコーナーへの評価も高かったという。
