一坪隆紀氏
分社化で意識改革が進展
――22年度は過去最高の売上高、経常利益を達成した。
もちろん円安で海外の売り上げが増えたというのもありますが、個々の組織の意識が変わってきたことが要因として大きい。昨年6月に事業会社のモリトジャパンを、プロダクト、アパレル、輸送と事業ごとに分社化。それぞれ市場や顧客、商習慣が異なっており、激変する環境の中でスピーディーに対応していく狙いがある。課題も見えやすく、対応しやすくなった。
この記事は有料会員限定記事です。繊研電子版をご契約いただくと続きを読むことができます。
すべての記事が読み放題の「繊研電子版」
単体プランならご契約当月末まで無料！
