総合アパレルの19年度業績は自然災害や暖冬、消費増税など逆風が吹き荒れた。2月中旬以降は新型コロナウイルスの影響も受けた。連結で増収だった企業はM＆A（企業の合併・買収）や新規事業が引っ張った結果で、百貨店などを主販路とする既存アパレル事業は減収基調。今期は新型肺炎のダメージ回避のための守りの経営とともに、ECなどデジタル化の加速がカギを握る。適正量の生産・販売計画に基づく、無駄の少ない持続可能なビジネスモデルへの転換も一気に進みそうだ。
（壁田知佳子＝東京編集部記者）
この記事は有料会員限定記事です。繊研電子版をご契約すると続きを読むことができます。
ランキング形式のデータブック
プレゼントキャンペーン実施中！
