繊研新聞社が実施したネット販売に関するアンケート調査（有効回答数156社）のうち、「前期にネット販売を伸ばした施策」「今年度のネット販売での重点施策」「ECと実店舗の連動に関する施策」「オムニチャネル戦略の推進の有無」「EC・オムニチャネルで重視しているKPI」の回答を詳細に見ていく。今回調査では、ECでの購買体験に磨きをかけると同時に、実店舗も含めたあらゆるチャネルと連動したOMO（オフラインとオンラインの融合）施策や、それに基づいた評価基準の設定、運用を目指す企業が目立った。
前期にネット販売を伸ばした施策
「商品情報の充実」重視は変わらず
前期にネット販売を伸ばした施策として最も多かった「商品情報の充実」は、前回調査でも首位だったものの票数は大きく減った。コロナ下の外出制限で実店舗の代わりを担うECへの対応が急がれた20年から、昨年は実店舗の来店客数が少しずつ回復の兆しを見せ、落ち着いてきた結果と考える。とはいえ、ECで事前に情報収集するなど、リアルとオンラインを行き来する買い方が定着しつつあり、ECで過不足なく商品情報を伝える重要性は変わらない。
