ジーンズメイトは下期（18年10月～19年3月）、MDの精度向上やPBの開発体制の見直しを進める。加えて、立地別での業態確立を急ぐ。好調な訪日外国人客向けでは、品揃えやサービスを拡充する。ECも強化する。
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上期は店舗数が前年同期比で12減った影響で減収したものの、既存店は増収した。商品を4段階に分類し、生産量や展開型数を調整するランキングMDの導入やメンズのPBでヒット商品が出たことなどから粗利益率が改善した。不採算店舗の賃貸料や人件費が減少した結果、11期ぶりの営業黒字を達成した。
下期は、ランキングMD上でたて売り（在庫を積んで販売する）商品に該当する「Sランク商品の開発精度の向上が課題」（冨澤茂社長）とし、企画・開発体制を整える。品揃えにおけるPBとNBのバランスも変更する。
これまでのPB開発は、販売実績を前提にした企画・商品化だったが、今後は「顧客のニーズ・服に対する悩みから生まれた付加価値の高い商品の開発を強化していく」考え。そのため、顧客と接する販売現場の意見を聞き取る体制を整備・強化する。
上期末時点の売り上げに占めるPB・NB比率は4対6。長期的にはこの割合を逆転させていく考えだ。売り場ではPB・NBをミックスしたコーディネート訴求を強める。
業態確立では、SC立地でレディスやPB比率が高い「jM」と、都心路面立地でPBとNBをバランス良く訴求するユニセックス型の「JEM」の出店を増やす。売り場面積は、165～198平方メートルを標準に考えている。
上期は免税対応店舗を10店増やし、27店まで拡大したほか、一部のNBやお土産向けTシャツなどが好評で、免税売上高が約2倍になった。下期も引き続き、外国人向けの品揃えを強化しつつ、決済サービスや販促を充実・強化し、さらなる増収を目指す。
ECは上期、自社ECサイトを改修し、単品訴求からコーディネート訴求、ECを優先してのディストリビューション体制を整えたことなどから、売上高は約30％増の2億3500万円となった。下期は、掲載商品数の拡大などに取り組み、売上高6億円、EC化率6％強を目指す。
下期の出店は、今月にすでに4店（催事契約2店を含む）を出した。以降の計画はないが、「条件が合えば出していく」。退店は1店を予定する。下期の既存店売り上げは4～5％増を見込む。
通期は売上高92億円（前期は決算期変更に伴う13.3カ月の変則決算で、97億2700万円）、営業利益7000万円（同6億900万円の赤字）で、黒字化を計画する。
