「２４００円」。 この数字が表すのは、何だろう――？
答えは、日本で売れている衣料品一枚当たりの価格の平均――です。
２０１４年度の値で、正確には２４０５円でした。
グラフ（上）の通り、２００８年のリーマンショック以降、下がり続けていたのですが、２０１１年を底に再び上昇基調です。２０１３年から２０１４年に至っては、１０％も伸びました。 イメージより高かった？安かった？
ここからどんなことが読み取れるでしょうか？ 安いだけでは消費者は買わない！と気付いた企業が再び、値段を上げ始めた、ということです。
平均単価が下がって上がった背景とは
リーマンショックによる景気低迷で、日本で一大勢力となったのはグローバル展開する大手ファッション小売業です。Ｈ＆Ｍやザラ、フォーエバー２１の店が全国的に増え出したのはこの時期です。こうした海外企業に加え、ユニクロ、しまむらも台頭しました。
（写真＝Milos Vucicevic / Shutterstock.com）
こうした“バリュー”をウリにする企業に対抗して、日本のアパレルメーカー全体が、商品価格を引き下げました。それが２００８～２０１１年で、平均単価は２１３８円まで下がりました。その後、安さに飽きた消費者が、ただ安いだけでは買わなくなり、価値に見合う商品を作り、再び価格を上げ始めた――のが今です。
また、上昇基調になったもう一つの大きな要因に、為替が円安に転じて、原価が20～30％のレベルで割高になったことも添えておきます。
接客ワンポイント
消費者が買う衣料品の平均単価は上がり基調。安いにこしたことはないですが、安さだけでは買ってくれません。
むしろ多少高くても、その意味を理解してもらえるかどうか、が購買を左右します。
