インド貿易振興局は、大阪のマイドームおおさかホールで７月２０～２２日に開く「第３７回インド衣料品展＆第２７回インド家庭用品展」（出展社数約１００社）で、ＳＮＳ（交流サイト）を使った販促宣伝を強化し前年よりも約１０００人増の３０００人の来場を見込んでいる。
インド大使館のサンジョグ・カプール一等書記官によれば「世界第２位のインドの繊維の売上高は１０８０億㌦から２１年までには２２３０億㌦と推定される。輸出相手国として世界第７位の日本がインドから輸入する繊維品類の貿易額（１４年）は、１０・５％増と全体の伸び率よりも８?近く高い」という。歴史ある同展が「インドの技術と最新のコレクションを提案し、日本のバイヤーにとって欠かせない存在になる」と見ている。
インド貿易振興局のＪ・グナシェカラン展示会担当は「５年前に提携した日印ＣＥＰＡ（包括的経済連携協定）は関税を段階的に撤廃し、深く広い経済統合や貿易の自由化を促進し日印はより緊密になった。同展が競争力のある商品を展示し、百貨店などの参加促進、ＳＮＳを駆使した新しい宣伝などで、来場者をさらに増やしたい」という。
出展は衣料品展が約６０社、家庭用品展が約４０社。チームパビリオンや手織りのデモンストレーションなどのコーナーも設置する。
