ジェトロパリで展示商談会
【パリ＝松井孝予通信員】日本のデニムの展示商談会が、ジェトロ（日本貿易振興機構）パリ事務所で開かれた。広島と岡山両県にまたがる三備地区の個性的な12社が参加、ジャーナリストのほかデザイナーやブランドの素材・生産担当者らが訪れた。
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アピールしたのは、企業が連携して一つの製品を作り上げるコンパクトなサプライチェーンとしての機能。デニム産地として発展してきた地理・歴史的背景をファッションの変遷を交えながらアピールした。環境負荷対策としては、高性能の排水処理設備、薬剤や燃料の使用量抑制など、デニム産地の持つ高い技術開発力を強調した。
商談会の告知と共にラグジュアリーグループからの資料請求依頼があり、会期中にも多くのラグジュアリーメゾンとのアポイントが続いた。
この背景にはライフスタイルの変化に沿ったデニム採用増と、生地だけでなく加工に至るまで100%メイド・イン・ジャパンにすることでサプライチェーンを可視化するESG（環境・社会・ガバナンス）戦略への取り組みがある。紡績、染色、織布、縫製、加工の各工程の専業企業がつながった連携生産体制を特徴とする同産地の海外展開に期待がかかる。
