【サンフランシスコ＝立野啓子通信員】米国最大の商戦となる年末のホリデーセールの売上高は、金融調査会社のマスターカード・スペンディングパルスによると11月1日～12月24日に前年同期比5.1％増、ECは19.1％増で、6年ぶりの大幅な増加率となった。実店舗の売上高は4.3％増。オンラインが全売上高の13％を占める。
堅調な経済環境を背景に、全米小売業協会や情報調査会社は9月に、ホリデーセールの売上高を4～5.5％増、うちECは16～22％増と予測していた。年末になってリーマンショック以来といわれる米株式市場の下落や政府機関の一部閉鎖にもかかわらず、「消費は健全」を示す結果となった。
特にECの伸びが目覚ましく、アドビ・アナリティクスによると最盛期のブラックフライデー（11月21～23日）は26.4％増となった。
11月1日～12月19日は、モバイルによる注文が58.3％増、オンラインで注文して店で受け取るオムニチャネルが47％増となった。
