日本トイザらスが店舗数を広げている。18年は9店を出し、全体で169店になったが、19年からの「3年間は9、10店ずつ出店する」（ディーター・ハーベル社長）。力を注ぐのは、この間の実験に手応えのある小型店。新たな資本関係も背景に、拡大戦略を加速する。
小型店は「トイザらス」の出店機会の拡大を狙って16年から開発、実験していた。店舗は平均2200平方メートルだが、小型店は600平方メートル前後が多い。これにより商業施設で多店舗化を目指す。
17年までに4店を出していたが、18年に入って加速、新店9店のうち8店は小型店で、このうち1店は「ベビーザらス」として、メニューも増やしている。小さい中でも、試して遊べる〝プレイエリア〟と呼ぶスペースを確保する。店頭からの発注機能を含め、限られる品揃えをオンラインショップで補う仕組みも整えている。
小型店はいずれも「成功しており、求められていることを実感している」ため、出店を継続する。さらに「人口密度が高いところに出て、お客に近づきたい」として、都心部での多店化をにらむ。ららぽーと富士見に出した店は376平方メートルで成果を出し、都市型施設に向けてより小型のフォーマットも固めつつある。
同社は現在、香港ファン・リテーリングを筆頭株主とするトイザらス・アジアの傘下にある。米トイザラスは破綻したが、このほど資本関係が固まった。意思決定が早くなるとともに、「日本市場の成長性と投資の必要性は理解されている」として、出店を継続する。17年までは米トイザラスの財務の問題もあり160店前後で推移していた。新たな資本関係に移行したことが拡大戦略を実行に移せる要素の一つになっている。
