売上高と各利益段階が5期連続で上期業績として過去最高を達成した。そのことについて「毎年、少しずつでもいいからパーソナルベストを目指そうと言っているので、それが果たせていることを喜んでいる」と話す。
売上高735億円(前年同期比4.5%増)、営業利益72億円(21.5%増)の日本ではワークビジネスの伸びが著しい。同カテゴリーの上期売上高は81億円(24.6%増)となり、27年度国内売上高200億円という目標も射程に入ってきた。「働いている人は世界中におり可能性の大きい市場。少子化が進む日本ではワークビジネスがスポーツに代わるカテゴリーになり得る」と強調する。
一方米州は「下期はトランプ関税の影響が多少出るだろう」と見る。そのため靴とゴルフクラブで値上げに踏み切るが、「(アップ分の)すべてを吸収することは難しく」、他のカテゴリーとトータルでカバーする考え。もっとも「トランプ大統領は政策がよく変わるため、慌てて物事を進めないよう注意している」という。
