阪急阪神百貨店の22年度上期（4～9月）の国内売上高がコロナ禍前の18年度上期実績を上回った。コロナ禍でも増収を続けてきた外商がけん引した。上期の外商売上高は前年同期比36％増の約350億円となり、過去最高額を更新した。購入する商品カテゴリーが広がっていることも貢献したとみている。
インバウンド（訪日外国人）客を除く18年度比の国内売上高は0.5％増で、内訳は外商客が17％増と大きく伸ばした。外商客以外も2％減まで回復している。上期の総額売上高に占める外商売上高構成比は約16％となった。50歳未満の〝若年富裕層〟の売上高が18年度比30％増と特に伸びた。外商客に占める売上高構成比も28％に高まった。ラクジュアリーブランド、ジュエリー、時計の購買が多いものの、リビングや子供服など「百貨店のいろいろな商品カテゴリーを購入している」（山口俊比古社長）のが若年富裕層だ。なお、阪急うめだ本店の上期の国内売上高は18年度比9％増で、通期売上高予想は2535億円。これまでの過去最高だった18年度実績の2507億円超えを見込んでいる。
