OMOをテーマにした講演など、セミナー受講を推奨する企業も多い（SCビジネスフェアから）
繊研新聞社が調査した「ECデータと運営」アンケートで、ファッション企業・ブランドの多くがデジタル人材育成・教育に課題を感じていることが分かった。昨年も同様の調査を実施したが、人材不足、採用難が解消されないなか、解決に向けて既存スタッフのリスキリングを強化する動きが見られる。関連して、外部研修の導入、セミナーの受講、組織変更などの対応策が挙げられた。今年は、専門部署だけでなく、全社でのITリテラシーの向上が課題とのコメントが増加している。
スキルや知識の属人化 知見共有で回避
今回、「ECデータと運営」アンケートに回答のあった約110社のうち、〝デジタル人材育成・教育に関しての課題感や、行っている施策〟に関して、68社から回答を得た。課題として最も多かったのは、やはり専門人材の不足と採用の難しさだ。比較的大手の企業ではIT専門職の採用を継続するとの記入が見られるが、中小規模では給与面、また地方においては「人材の絶対数が少ない」との回答もあり、根本的な解消が難しい状況が続いている。
