【軌跡】《答えは顧客にあり　チャネルコーポレーション㊥》大手アパレルのニーズに応えて

ポップなデザインのチャネルコーポレーション日本の前本社の四ツ谷オフィス。日本市場でチャネルトークが急速に浸透していった

　18年1月からチャネルコーポレーションが販売するCRM（顧客管理）接客チャットツール「チャネルトーク」の導入企業は現在、グローバルで14万社あり、そのうち日本は1万4000社と、全体の約10%を占めている。売り上げベースでは日本が約25%を占め、他国と比較して大手アパレル企業の導入比率が高い。

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　チャネルコーポレーション日本代表取締役の玉川葉は、「他の国はスタートアップなど新しく成長しているブランドの採用が多いが、日本はジュン、TSI、ベイクルーズ、シップスなど大手企業が多い。日本市場では新しく成長しているブランドが少なく、ビッグプレーヤーが強いマーケットであることが影響している」と見ている。チャネルトークの日本での市場拡大は、大手企業への導入がカギになっていた。

「双方向」をアピール

　チャネルトークを本格リリースした当初は、日本市場でも新興系のDtoC（メーカー直販）ブランドを中心にセミナーなどで訴求し、販促に力を入れていた。DtoCブランドは実店舗を持たないため、顧客との双方向のコミュニケーションが課題となっていた。