東洋紡、26～30年度中計を策定　収益力や財務体質改善を重視

　東洋紡は26～30年度の新中期経営計画を策定した。30年度の営業利益率8％（25年度見通し5.6％）など「額から率」の重視で収益力や財務体質の改善を目指し、事業ポートフォリオ改革を進める。

（中村恵生）

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　22～25年度の前中計は事業ポートフォリオの組み換え、土台の再構築など「つくりかえる・仕込む4年」と位置づけた。だが原燃料価格高騰など環境変化への対応の遅れや、フィルム、バイオ・医薬などで実施した大型成長投資の立ち上げの遅れで特に前半2年が低調だった。これを踏まえ新中計では事業ポートフォリオの再整理、成長投資の刈り取り、課題事業対策などを盛り込んだ。