日本リカバリー協会（神奈川県厚木市）は、昨秋に立ち上げた「産後リカバリープロジェクト」で実施した調査結果を基に「産前産後10の重要課題2023」を発表した。妊娠中と比べて産後は情報不足、回復が不十分なまま社会復帰せざるを得ないことなどが指摘された。
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同プロジェクトは、4、5月に全国の10万人（20～79歳の男女各5万人）を対象にした調査からまとめた「産後リカバリー白書」の作成と、8、9月に全国667人（20～69歳の男性130人、女性537人）を対象にした調査「産前産後に関するアンケート2023」を実施。これらの内容をベースに重要課題を抽出した。
同協会は、休養の重要性についての啓発・教育活動で「人が元気に意欲的に生活できる社会を目指す」一般社団法人。活動の一環で「産後の正しいヘルスケア知識を広げ、日本人の生涯にわたる健康やQOL（生活の質）、子供の健全な成長をもっと社会で応援するため」に同プロジェクトを立ち上げた。
参画企業はベネクス、タカラベルモント、大広、ソンポひまわり生命保険、プレミアアンチエイジング、東洋紡、ポーラ、ガーミンジャパン、ビ・メーク、日本トイザらス（10月10日時点）。
このほか、日本疲労学会、神奈川県未病産業研究会、神戸リサーチコンプレックス協議会が後援し、専門的な視点も踏まえて産後の女性および夫婦へのリカバリー意識を社会で高めていく活動をしている。
