人材会社iDA（東京）は日本女子大学家政学部被服学科の講師、勝又淳司氏と共同でファッション業界を志す学生の就業意識調査を行った。調査は24年10月下旬から25年1月14日に、ファッション業界志望者を中心とした専門学校生や大学・大学院生を対象に実施。519人の回答をもとに勝又氏が分析した結果、企業選択時に安定性やインクルージョン（包括性）を重視する傾向が明らかになった。
「企業選択時に最も重視すること」は、1位「転勤なし」51％、僅差（きんさ）で2位「希望職種」50％、続いて3位「福利厚生」48％、4位「給与の高さ」46％となった。経済の先行きが不透明な現状を背景に、将来的にパートナーと結婚した場合に共働きを検討できるように、転勤を希望しない回答が最多となった。ファッション業界を志望する学生も「生活の安定」が第一になっていると分析している。
一方、「ファッション業界を選ぶ際の不安要素」は、1位「給料が低そう」68％、次いで2位「ノルマの厳しさ」49％、3位「残業」39％に回答が集中した。同調査では「業界の給料水準の低さを懸念し、最終的に別の業界を選ぶ傾向も見られる」と指摘。「同業他社との比較だけでなく、他業界の採用基準や条件を視野に入れ、不安要素を解決しないと優秀な人材の確保が難しくなる」と提言している。
「企業を選ぶ際、社会的配慮などで重点を置くこと」の設問では、「インクルージョン」 （例えば、全ての社員が平等に扱われる環境作り）53％が最多で、2位は「環境への取り組み」43％、3位に「ダイバーシティー」（多様性）38％が入った。企業のサステイナビリティー活動は学生へのアピールとして重要だが、環境保護活動以上に企業にインクルージョンを求める回答が多い結果となった。
