東京ソワール　フリージア・マクロスに対する買収防衛策を導入

　東京ソワールは6月16日の取締役会で、フリージア・マクロスとその関係者に対する買収防衛策として独立委員会の設置や既存株主に対する新株予約権の無償割り当てを実施することを決めた。

　フリージア・マクロスは4月2日以降東京ソワールの株式の買い増しを進め、6月8日時点で東京ソワールの株券等保有割合として11.76％（議決権の数に対して13.43％）に相当する株式を保有する筆頭株主となっている。

　フリージア・マクロスはラピーヌを持分法適用会社にしており、今年4月1日には東京ソワールがラピーヌから業務提携の打診を受けていた。