中堅靴下メーカーがECと連動したショップを相次いで開設している。OEM（相手先ブランドによる生産）の厳しさが増すなか、自社ブランドを確立し新たな事業の柱を育成するのが主な狙い。工場隣接型のファクトリーショップが多く、地域社会との共生も強調されている。原材料の高騰や人手不足を背景に、付加価値の高い商品へとシフトしているのも特徴だ。
（山田太志）
先行したのが奈良県広陵町。製造業の約半数が靴下を主とする繊維関連が占め、大阪・関西万博が開かれる25年をめどに、行政や地域が一体となって「広陵くつした」ブランドの確立を目指している。こうした取り組みに続いて、消費者とのタッチポイントとなるショップ、ショールーム、イベントスペースを新設する企業が増えてきた。
海外市場の開拓も
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