「アパレル事業の構造改革は、想定より前倒しで進んだ。来期からはかなりの〝飛躍〟ができるだろう」という。具体策を問われると「中身を鋭意策定中で、今は答えることができないが、楽しくなるようなプランを色々と計画している。基本は強いブランドをより強くすることになるだろう」。
とはいえ、国内市場は人口減、円安基調、気候の激変など環境の厳しさは続く。「引き続きECや伸びる専門店との取り組みを強化していく」とする。成長軸として期待するのは海外市場。守山工場で進めているプラスチックの資源循環型のビジネスモデルを海外に広げていく方針だ。
ただ、非繊維事業に比べて、アパレル事業の海外展開は難易度が高い。社長就任時から、アパレル事業はアジアの生産拠点を生かしたグローバル戦略の強化を掲げてきた。事業構造改革が一段落し、収益基盤が固まってきたことで、笑顔も増えた。課題とする海外事業が軌道に乗れば、さらに笑顔が増えそうだ。
